医療は万能ではありません。現代医療をもってしても、完治することができない病気や治療自体が困難を極める病気と言うものは多く存在します。
特定疾患と言う言葉を耳にしたことのある方も多いかもしれませんが、治療が困難、根治が出来ない病気などを難病に指定し、その治療の負担を軽減する制度もあります。2015年には特定疾患を含む難病の医療費負担の軽減を目的とした難病医療費助成制度が開始されます。
難病に苦しむ多くの患者の期待を寄せた難病医療費助成制度とはどういったものなのかご紹介しましょう。
難病医療費助成制度はこれまでもありましたが、対象となっていた疾患は56種と考える以上に少ないものでした。難病と言われる病気は非常に多くあり、より多くの難病患者を支援するために法改正がなされて300種まで引き上げられることになっています。
難病医療費助成に必要な費用は予定されている増税された消費税を割り当てることになっており、iPS細胞の実用化や薬の研究など医療分野での成長を見越しています。より多くの難病が難病医療費助成の対象になったことで、これまで対象外であった難病に悩む患者も医療費負担軽減の可能性がでてきます。
問題となる難病の定義ですが、患者数が0.1％程度以下の病気である事が前提で、さらに日常生活、社会生活に大きな支障をきたす病気であると言う条件も含まれます。
非常に素晴らしい制度になった難病医療費助成ですが、問題がないわけでもありません。
難病の定義が明確化され、難病医療費助成制度を受ける条件が限定化されたことで、これまで難病医療費助成を受けることが出来た病気が逆に難病医療費助成を受けることが出来なくなると言う可能性も出て来ているとされています。
現在、発表されている一覧では、患者数が多いパーキンソン病や安部総理退任の原因となった潰瘍性大腸炎に関しては対象とされていますが、中には対象から除外された難病もあるかもしれません。
全ての難病に対して適用することが難しいと言うのは理解が出来ますが、やはり医療の進歩のためには積極的に治療に当たり、新しい治療法の模索が必要になるはずです。
そのためにも積極的に難病患者には病院で治療を受けてもらうことが必要であり、その医療費の負担を軽減するためにもより多くの難病を対称にすることが必要ではないかと言うことが医療従事者として、医療に携わる業界人としての意見です。
今日の部屋持ち：いずみん